資格の大原の基本情報
サービス名・会社名 | 資格の大原(大原出版株式会社) |
住所 | 学校法人大原学園:〒101-0065 東京都千代田区西神田1-2-10 |
TEL | 03-6261-7717(資格の大原 総合受付) |
受講料 | 29万4,000円(税込) |
学習スタイル | 通学・通信 |
給付金の対象 | 〇 |
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公認会計士や税理士などさまざまな資格試験の専門学校として知られている資格の大原ですが、実際にどのようなフォローやサポートがあるかご存知でしょうか。社会人や学生が空いた時間を有効活用して効率的に学習できるカリキュラムや教材が魅力です。ここでは大原のキャリアコンサルタント講習やサポート体制、教材などについてご紹介します。
厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント講習
キャリアコンサルタントは2016年に国家資格となった、労働者の職業選択や職業生活設計、職業能力の開発および向上に関わる相談に応じて助言や指導を行うキャリアコンサルティングを行う専門家のことです。
キャリアコンサルタントになるためには、厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了するか、労働者の職業選択や職業生活設計、職業能力の開発および向上に関わる相談に関して3年以上の経験を有するか、技能検定キャリアコンサルティング職種の学科または実技試験に合格するかのいずれかを満たせば受験可能です。
女性の活躍の場も多く、コンサルタントという正解のない仕事なので向上心も育まれ、経験を積むことで将来的には独立して開業することも可能です。大原では厚生労働省認定の講座が受けられます。
教育訓練給付制度対象講座
大原の講座は専門実践教育訓練給付制度の対象講座なので、一定の条件を満たせば講座の受講が終了したときに、本人が支払った経費のうち一定の割合がハローワークから支給されます。
どの受験にも対応したカリキュラム
日本キャリア開発協会とキャリアコンサルティング協議会どちらの受験にも対応しているので、ロールプレイングやweb学習を進める中で将来のキャリアプランや自分のカウンセリングタイプに合わせて団体を選択できます。どちらが自分に合っているかわからない場合は担当講師やアドバイザーに相談できます。
信頼性の高さ
資格の大原は国や地方自治体から長年にわたって多くの委託事業を受けています。たとえば公的職業訓練や厚生労働省の就職ガイダンス事業、各県労働局の不安定就労者再チャレンジ事業などです。
無料の試験対策セミナー
養成講座終了後は自学自習をすることになりますが、大原では試験対策セミナーが無料で受けられます。
受講生を考えた万全のフォロー・サポート
すべての受講生が学習に集中して合格を目指せるように大原では万全のフォローやサポートを実施しています。
質問対応
疑問や不明点があればいつでも講師に質問できます。授業の前後に気軽に質問ができるので安心して学習を進められます。
自習室開放
受講生が集中して学習できるよう一部の教室を自習室として開放しています。どの教室が自習室になっているかはパソコンやスマホでいつでも確認できます。自宅ではなかなか集中できない人や受講後忘れないうちに復習したい人などにおすすめです。
学習サポート
学習時の不安や試験の手続きに関する質問などどんな小さなことでも、講師やスタッフに気軽に相談できます。多くの学習者を見てきた講師やスタッフが親身になってアドバイスします。
更新講習
キャリアコンサルタントの資格を更新するためには、5年ごとに8時間以上の知識講習と30時間以上の技能講習を受けなければいけません。大学や企業などで講演や講習を担当する経験豊富な講師が更新講習を行いるため、試験合格時に学習した内容を効率的にブラッシュアップできます。
オリジナルの教材を使って学べる
キャリアコンサルタントは国家資格のため、学ぶべき内容が厚生労働省により定められています。大原の教材は定められた能力要件を満たし、全範囲をくまなく学習します。カウンセリングの実務関係の知識や技能、キャリアに関する理論だけでなく、現場に立った際の各種法律や制度についても紹介されているオリジナルの教材です。オリジナルの教材を使ったカリキュラムについて見ていきましょう。
養成講座
最新の試験範囲を網羅した知識編とグループワークやロールプレイングを中心とした演習編を同時並行で学習するため、短期間で実践力が身につきます。
論述・実技対策講習
実技試験対策の総仕上げに活用できる、本試験と同様の出題スタイルの論述演習とロールプレイングを行う講座です。有資格者が必ず1名はつく講座で、受講生の習熟度に合わせたアドバイスを提供します。
技能講習
キャリアコンサルタントとしてのスキルを活かしながら実際の採用の現場で対応できる支援スキルの向上を図ります。
まとめ
大原のキャリアコンサルタント講習は万全のサポートや試験団体ごとの受験に対応したカリキュラムを提供しています。試験合格が最終目標ではなく、合格後も現場で活躍できる実践力を講習の段階で身につけることにこだわりがあります。講師以外の実践経験を有するオブザーバーのフィードバックにより、知識や演習がしっかりと身につきますよ。